一人暮らしの高齢者がほとんどの国に
国立社会保障・人口問題研究所は『日本の世帯数の将来推計』では、世帯総数は2010年の5,184万世帯から増加し、2019年の5,307万世帯でピーク後減少に転じ、2035年には4,956万世帯まで減るということです。
世帯主の高齢化も進み、65歳以上の高齢世帯が増加します。2010～35年の間に世帯主が65歳以上である世帯は、1,620万世帯→2,021万世帯に、全世帯主に占める割合は31.2%→40.8%に増加します。
そして、「単独世帯」が、世帯主が65歳以上の世帯では1.53倍（498万世帯→762万世帯）、世帯主が75歳以上では1.73倍（269万世帯→466万世帯）となるのです
社会との隔離や孤独感が高齢者の死亡リスクを増大させる
米国のカリフォルニア大学サンフランシスコ校医学部のCarla.M.Perissinotto助教授らの研究チームによって、「“孤独（寂しさ）”を感じている高齢者は、身体機能が低下し、死亡リスクも高くなる」との発表がなされました。
高齢者にとって身体機能の悪化は、生物医学的な要因だけでなく、社会心理的な苦痛によっても影響を受けています。「孤独感」は人間の苦しみの大きな原因であり、それは高齢者にとっては、いっそう深刻な問題となります。「孤独感」が身体に及ぼす危険性は、社会的な孤立（＊人との接触や社会参加の欠如など）などに関する研究報告によって示唆されています。
ライフエンディングステージで幸福感に満たされるコツは？
マザーテレサは「世界で一番怖い病気は“孤独”である」と言っています。かつ、それが社会貢献という利他的活動のコミュニティであれば、より幸福感を感じる事ができるようです。
ダン博士・ノートン博士が提唱する「ハッピーマネーの原則」
1）物ではなく体験を購入しよう
2）特別なご褒美にしよう
3）心に余裕ができる時間の使い方をしよう
4）先に支払って楽しみを倍増させよう
5）他人のためにお金を使おう
ハッピーマネーの原則は、個人だけに適用されるものではなく、会社や組織にも応用可能です。会社が従業員や顧客がハッピーマネーの原則を実践することを後押しすることで、会社にもよい結果がもたらされるのです。
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